投資の基礎知識

不動産投資　不動産投資の種類

一口に、「不動産投資」と言っても、いくつかの種類があることをあなたは御存知でしたでしょうか？利益などの収入も種類によって異なりますので、不動産投資を始める場合には、きちんと把握しておく必要がありますね。
まず、一般的に不動産投資だと言われている「現物不動産投資」。
実際に、アパートやマンションなどを購入し、そのオーナーとして賃貸料金収入を得ることや不動産そのものの値上がりで利益を得ることが目的です。
最近では、賃貸料金収入を目的とする投資が主流で、長期的に安定した収入を得ることも可能となります。
次に、「小口化不動産投資」。
簡単に説明すると、共同の投資家を意味します。
不動産への投資額を小額にすることで、複数の投資家が共有持分権を保有することが出来る投資方法です。
一般的には、個人では投資が難しい億単位となるような高額な物件への投資が可能となるメリットがあります。
投資家は、不動産の収益から投資した金額に応じた分配を受けることになります。
最後に、「不動産投資信託」。
Ｊ－ＲＥＩＴとも呼ばれていて、不動産投資を行うための特別な投資法人です。
複数の投資家から集めた資金を各ファンドがオフィスビルや商業施設などに投資し、その不動産から得られた利益を投資家に配当することを目的としています。
決まりとして、資産の７５％以上を不動産で保有し、利益の９０％以上を配当しなければいけないというルールが課せられています。
そのため、株式の配当と比較すると、高めの分配金を得ることが出来ます。

不動産投資　不動産投資のメリット

最近、株式投資や海外投資、ＦＸ投資といった資産運用に加えて、不動産投資を行う人も増えてきました。
バブル全盛期には、不動産を購入金額以上で売却して売却差益を得る短期的な視点の不動産投資が流行していました。
ですが、近年では、購入した不動産を人に貸すことで得られる賃料収入を目的とする中・長期的な不動産投資が主流になっているようです。
不動産投資のメリットとしては、入居率がある程度確保出来れば、数年単位で安定した収入が見込めることです。
入居者がいる限り、収益の見込みは安定的だと言えるでしょう。
また、もしも、今後、日本経済が成長して再び地価が上昇するようなことがあれば、そのタイミングで物件を売却することにより、場合によっては売却益が得られる可能性もあります。
資金調達をする場合でも、投資する不動産、及び、そこから得られる収益を担保にお金を借りることも可能です。
不動産投資は、節税対策にも有効となり得ます。
不動産投資における家賃収入は不動産所得となるため、給与所得等とは別に申告します。
この際に、必要経費として建物の減価償却費やローン金利、また、管理費や固定資産税などが認められるため、この必要経費が家賃収入より大きければ、赤字部分は損益通算として給与所得から差し引くことが出来るのです。
これにより、所得税や住民税の金額が低くなりますから、高額所得者にとっては節税対策となるわけです。

不動産投資　不動産投資のデメリット

どのような投資にも言えることですが、あなたが当初予定していた通りに運ぶようなことは、ほとんどないと言っても過言ではありません。
ミドルリスク・ミドルリターンを目的とする不動産投資でも、デメリットは多数あります。
例えば、空室のリスクや災害のリスク、または、環境の変化による賃料の下落や管理会社の問題など、様々な不測の事態が想定出来ます。
空室のリスクは、入居率が低い場合には予定していた額の賃料が得られず、投資計画が狂ってしまいます。
入居率が上がらない場合には、まず、その原因を探り、家賃保証サービスの利用や入居条件の見直しを早急に行うことが必要でしょう。
災害のリスクは、地震や火災などが原因で、投資物件が倒壊したり、消失したりしてしまう危険性のことです。
各種保険への加入はもちろんのこと、耐震性や防火性に優れた構造の物件選びも重要になりますね。
賃料の下落は、周りの物件が賃料値下げの流れになった場合は致し方ないかもしれません。
しかし、その物件にオール電化やＬＡＮ完備などの付加価値を付けることで、賃料の下落を防げる場合もあるでしょう。
管理会社の問題は、営業力が極端に弱い管理会社に物件を任せてしまうと、入居率が低い状態が続いてしまう可能性があります。
物件を任せる前に、その管理会社が任されている物件の入居率をチェックするといいですね。
不動産投資を行う前には、購入前にある程度の勉強を行い、リスクを最小限にすることが必須と言えます。