投資の基礎知識

新興国市場株投資信託

新興国市場株投資信託についてみていきましょう。
世界経済の将来予測の中で、新興諸国「BRICｓ」（ブラジル、ロシア、インド、中国の各国の頭文字をとった造語）が注目を集めつつあります。
「BRICｓ」諸国はいずれも2050年には世界でトップクラスの経済大国になることが期待されています。
一足先に投資対象としての評価を高めた中国株式・インド株式に投資する投資信託に加え、その評価が急速に高まってきたアジア諸国に投資する投資信託が人気を集めています。
新興国市場毎月分配型投資信託、インド株や中国株で運用するファンドをはじめとして、人気の高い銘柄を取扱っています。
リスクヘッジの観点から世界への分散投資を検討することも考慮しなければなりません。
BRICｓといった国々の成長はこれからという状態、現在の状態であらかじめそういった国々の株式を保有しておけば、その新興国の成長の恩恵を一手に受けることができます。
株価で表現するなら10年で3倍、4倍の世界です。
新興国市場株投資信託は、こんなハイリターンが見込める商品だけに、もちろんリスクも大きいです。
あくまで経済が順調に流れていけば、これだけの成長は想定内ですが、そのような安定した社会が絵に描いたとおりできる保証はありません。
新興国というのはまだ成長しきっていないだけに、経済のバランスが少し崩れただけで、一気に崩れていく可能性も否定できません。
また国の方針が変更されたときなども大きな影響を受けて、経済は崩れていきます。
新興国市場株投資信託に限らず投資信託では、リスクとリターンの兼ね合いこそ重要になります。

海外ETF（指数連動型上場投資信託）

海外ETF（指数連動型上場投資信託）とは各種海外株価指数への連動を目的に運用される投資信託で、外国株式と同じように海外証券取引所に上場され、海外証券取引所を介して売買されるものです。
一般の投資信託の場合は、その日の基準価額でしか買付・解約申込みを行なうことができませんが、海外ETFの最大のメリットは「株価指数に連動することを目的に運用されているというわかりやすさ」や「分散投資のメリット」を備えつつ通常の外国株式と同じように市場での指値注文が可能な点です(海外委託取引の場合）。
また大和証券では一部の銘柄については国内店頭取引も設定しています。
売買ルールも外国株式と異なる特別なルールはありません。
海外ETFのメリットは株価指数への連動を目的に運用されるため値動きがわかりやすく、相場を見ながらリアルタイムで売買が可能です。
一般の投資信託と比較して信託報酬が安く設定されており、長期投資にも適しています。
幅広い銘柄への分散投資が行われますので、個別株式への投資と比較して、リスクの分散が期待できます。
などが海外ETFのメリットとして上げられます。
海外ETFに投資する際の注意点として、前にも述べた為替リスクの存在に加え、情報の少なさが挙げられます。
日本語での情報を得ることが難しい商品もあるため、初心者の方にとっては数ある商品の中から自分に合う商品を選ぶことが難しいことです。
そのため、まずは分散効果が高い複数の国の市場に連動する商品から始めてみるのがお勧めです。
徐々にETFが広がりを見せる中で情報も充実していくと思います。

日経225連動型上場投資信託

日経225(日経平均株価)とは、東京証券取引所第一部に上場する約1700銘柄の株式のうち225銘柄を対象として算出する株価指数で、東証株価指数(TOPIX)と並んで日本を代表する株価指数となっています。
日本経済新聞社が毎分、算出・公表しており、著作権なども保有していますので、「日経」を名称に冠しているのはこのためです。
日経225に関するETFが代表的なものです。
ETF（株価指数連動型投資信託）とは、取引所で取引される株価指数連動型の投資信託のことを指します。
ここでいう「Exchange」とは証券取引所のことです。
ETFの正式な名称は「株価指数連動型投資信託」です。

銘柄としては
・ダイワ上場投信-日経225(大和證券投資信託委託)
・日経225連動型上場投資信託(野村アセットマジメント)
・iシェアーズ日経225(バークレイズ・グローバル・インベスターズ)
・上場インデックスファンド225(日興アセットマネジメント)
などがあります。

インデックスファンドなので、どの銘柄の値動きもほとんど同じです。
どれを選ぶかは、手数料や自分の手持ちの証券口座などによると思います。
日興の投資信託などなら、投信スーパーセンターが手数料などが安くなっています。
野村アセットマネジメントが運用をしているETFの一つで、日経225に採用されている、または採用が決定された銘柄の株式のみに投資している投資信託があります。
投資家の皆様の投資元金は保証されているものではなく、市場取引価格または基準価額の下落により、損失が生じることがあります。