投資の基礎知識

投資信託の選び方　運用期間と中途解約手続の問題

投資信託を運用期間で分類しますと、無期限ということで運用期間が定められていないファンドのことで、約款で定められている最低総資産以下にならなければ、ほぼ永久的に運用を行うものを無期限ファンドと言います。
また、運用期間に期限を設けているファンドのことで、定められた運用期限が訪れれば運用を終了します。
そして投資家に分配を行います。
しかし、この運用期限は必ずしも絶対というわけではなく運用成績で運用期限の延長もしくは償還日の延長も行われることが多いものを有限ファンドと言います。
さて、投資信託の中途解約手続での問題として、売却益に対して税金がかかると言うことがあります。
投資信託を換金するときには個別元本を超えた金額（これを解約差益といいます）に対して税金がかかります。
ただ、換金する際、「解約請求」と「買取請求」を選べるケースがあります。
「解約請求」と「買取請求」では税金の種類が違い、状況によっては金額も変わるので注意が必要と思います。
「解約請求」は、投資信託を「換金する」場合の一般的な方法です。
みなさんの投資している投資信託の持分を、投資信託から取り崩してお金に換えます。
一方、「買取請求」は、みなさんの投資している投資信託を販売会社に売却するという換金方法です。
以前は、「解約請求」が多かったのですが、最近では税制上の優遇から「買取請求」を選ぶ人も増えているようです。
ただ、投資信託や販売会社によっては「解約請求」しか受け付けないケースもあるため、投資信託を購入する前に換金方法について確認しておくとよいと思います。

投資信託の選び方　運用タイプの分散でリスクヘッジ

投資信託の運用タイプの分散によるメリットを考えてみましょう。
投資信託運用のタイプ分散によるメリットとして、まず「分散投資」のメリットそのものがあります。
例えば、1銘柄にだけ株式を購入すると、その株式の価格変動により収益が決まります。
2銘柄、3銘柄と分散投資するとリスクを軽減することができます。
これは株だけでなく、債券、投資信託でも同じく分散投資によるリスクヘッジのメリットが生じます。
ただ、一般に個人投資家が分散投資をしようとしても、資金面で限界があります。
このときに、投資信託では、多くの投資家から集めた資金で運用されるので、幅広い分散投資が可能になります。
投資信託の運用対象は、日本だけでなく世界に広がります。
投資する金融商品も株・債券・為替・その他の金融商品があります。
投資地域・投資対象の金融商品の割合を割合を変えることでリスクとリターンが異なるさまざまなタイプのファンドを作ることができます。
ファンドの性格は運用方針、運用方針、運用対象によりある程度決まっています。
各ファンドごとにファンドの状況は公表されています。
投資家は多くのファンドのからリスクとリターンに応じて、ファンドを選ぶことができます。
リスクヘッジとは、リスクを回避したり低減する工夫をすることです。
単に「ヘッジする」という言い方もします。
例えば、株をたくさん保有している状況で、株式市場全体の下落がしばらく続きそうだと考えた時に、日経平均先物を売ったり、日経平均のプットオプションを買ったりすると、保有株が本当に下落した場合に損失をある程度相殺することができます。
また、割高と思う株を買い、割安と思う株を売って、買い建て金額と売り立て金額を同程度にするマーケットニュートラル戦略も、リスクヘッジ型の投資法の1つと言えます。

投資信託の選び方　評価会社の格付けをチェック

投資信託の選び方の一つとして、評価会社の格付けをチェックするということについて紹介したいと思います。
投資信託を選ぶときにはいろいろな投資信託がありますから、その中から投資信託を選ぶというのは大変なことだと思います。
そんな時には、投資信託を評価している第三者の会社がありますから、その格付けを参考にするというのはとても投資信託を選ぶ上で参考になると思います。
実は投資信託を評価会社の格付けをチェックして選ぶという方法は、アメリカでは昔からよく行われている方法だったそうです。
アメリカでは投資信託がとても盛んに行われているのですが、日本でも最近になって投資信託を評価する会社が増えてきましたから、投資信託のサービスやパフォーマンスなどを評価して格付けをしているんだそうです。
投資信託の評価というのはどこで知ることができるのかというと、インターネットなどで知ることもできますし経済雑誌などにも掲載し荒れていることが多いようです。
やはり投資信託を選ぶときには、投資信託を販売してる人からの情報をそのまま受け入れるのではなくて、第三者から投資信託の評価を格付けしてもらって公平な立場の意見を聞くということが重要かもしれませんね。
投資信託の評価をしている機関は沢山ありますから、インターネットなどで検索してみて、投資信託の評価を参考にして投資信託を選ぶと失敗なく投資信託を選べるのではないでしょうか。
投資信託を第三者から評価した意見を参考にするのはとてもいい情報です。