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ドル・コスト平均法
ドル・コスト平均法(等間隔等金額投資)を説明するならば一定の金額において株を定期的に買って行く投資方法のことだと言い表すことが出来るでしょう。
ではどうしてドルコスト平均法というものがあるのでしょうか。
それはドルコスト平均法が長期の投資に適しているからに他なりません。
つまり毎月一定額を購入にあてて行くことで株価が下がった場合には株数を多く買い、株価が上った場合には株数を少なく買うことになるからです。
つまりドルコスト平均法を上手く利用することにより一定量ずつ買い付けた場合と比較して平均的なコスト面を出来るだけ低く抑えることが期待できるというわけです。
ただしドル・コスト平均法が株を購入する場合の全てにおいてベストな方法だとは言い切れません。
それは一直線に株価が上る場合やその逆に一直線に株価が下がるような場合もあるからです。
このような場合にはドルコスト平均法のように定期的に価格の高い安いを気にすることなく購入に至るよりも出来るだけ低い価格の時に買うことで利益を期待できるからに他なりません。
次にドルコスト平均法を使い株を買い付ける理想的な期間とはどれくらいの長さになるのでしょうか。
一括投入することを考慮していた資金に対してそれを分散するならば10ヶ月~12ヶ月ほどに分けることが考えられます。
なぜならば手元の資金を3年とか5年と分散することはその時間の利益をも失ってしまう可能性があまりにも大きいと考えられるからです。
このことからも毎月の余剰資金を投資に回すことを考えた時にもっとも適した購入方法がドルコスト平均法であると説明できるのです。
ETF(上場投信)とは
ETF(上場投信)とは Exchange Traded Fund の略で正式名称を「株価指数連動型上場投資信託」と言います。
価格が株価指数(TOPIXや日経平均など)、商品価格、商品指数などに連動するように設計されている投資信託です。
アメリカなどの海外ではetfは一般的な投資としてすでに浸透しています。
日本においては証券取引所で取引可能な投資信託というふれこみで2001年に初めて登場しました。
この場合、株などと違い配当などの利回り益はありませんので値上がりすることで利益を出します。
指数連動型上場投資信託と呼ぶ場合もあります。
インデックスファンドと呼ばれる投資信託がありますが、TOPIXや日経平均などの株価指数に連動するように作られた投資信託で、これはだいぶ前から存在していました。
最近では、金や白金のetfも登場してきました。
そのような、株価指数に連動して値動きするファンド自体を一般の株の銘柄と同様に株式市場で売買できるというものです。
株式投資をする場合には単一の銘柄を購入するわけですから、当該会社の営業成績次第で株価に影響が出てくるということになり、リスクヘッジという観点から見ると賢い投資方法とは言えないのではないでしょうか。
ところが、このETFの場合ですと、TOPIXや日経平均に連動していますので、東証一部の全銘柄(約1600社)に対して投資していることになりますから、自然にリスクヘッジが行われている状態になります。
ETFを購入した投資家に対して受益証券を発行します。
株式と同様に4桁の証券コードがあり、東京証券取引所において指値や成行も含めた売買が可能となっています。
ETFはTOPIXや日経平均といった株価指数などに連動するよう運用されますから、マスコミ報道や新聞などの媒体を介して値動きや損益の把握が比較的に容易であると言われています。
また、投資資金も10万円前後の銘柄も多く、他の投資と比較しても安心感のある分散型投資となっていることと、従来の投資信託よりも信託報酬と言われる保有コストも安価に設定されているようなので長期的な投資に適している金融商品だといわれています。
年金積立インデックスF海外債券
外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わないのはセゾン・バンガード・グローバルバランスファンドと同じようですが、当然のこととして長期債券で運用され、これらの利益としては為替差益が大きく影響するとの話もでています。
これは、最大のリスクは為替リスクでしょう。
投資家が購入した投資信託では原則、市場から直接有価証券を買付けて運用することをせず、別に設定した投資信託の受益証券を組入れ、実際の運用はこのマザーファンドで運用する運営形態で運用(ファミリーファンド方式)で運用するもので、世界各国の公社債を主要の投資対象として、シティグループ世界国債インデックス(除く日本/円ヘッジなし・円ベース)の動きに連動して投資成果を目指すものです。運用の効率化をはかるために、債券先物取引等を活用することがあるようですね。
との報告もあり、円高に振れれば資産価値は大きく落ちるかと想うからです。
債券の価格変動リスクや信用リスクは、長期債の方が低いのではと勝手に想っていますが、本当のところはどうなんでしょうか?ちなみに年金積立インデックスF海外債券は、販売手数料がなし、信託報酬が0.7035% 信託財産留保額も0.2%、また保管管理などの追加コストも少ないので、外債インデックスファンドとしてはお勧めできます。
外国債券の投資への関心が高まっていますが、外国債券の場合は、債券そのものの値動き+為替の変動による値動きが影響します。
商品のリスクをよく理解した上で、自分が何を購入しようとしているのかを、最低でも自分の言葉で、何に投資するのか説明できるくらいは把握しておくことが大切です。
知らずにこれらの海外債券に手を出すことだけは止めたほうが得策ですこれから外国債券を始めようかなと思われている方は、最初のうちは1万円だけファンドを購入して、慣れてきてよく理解ができるようになってから購入額を増やしていくことをお勧めします。
それから、海外債券を購入するときには、良くこれらのファンドを知っている人に聞くことも失敗しないコツですね。