投資の基礎知識

先物 オプション取引

先物のオプション取引について簡単に説明します。
日本には、株価指数オプション、証券オプション、商品先物オプション、国債先物オプション、金利先物オプションなどのオプション市場があります。
しかし、個人投資家が参加できるようなオプション市場は株価指数オプションに限定されていて、事実上、大阪証券取引所に上場している日経225オプションくらいしかありません。
とうもろこしの先物オプションや大豆先物オプション、金先物オプションなどの商品先物オプションは、ほとんど取引が行われていないため、個人投資家の投資対象にはならないでしょう。
長年に渡る悪質な先物取引会社の被害によって、日本では先物取引のイメージが非常に悪く、先物取引市場自体があまり活発に取引されていません。
それに伴って、商品先物オプションもほとんど取引されていないのです。
国債先物の値動きを原資産にする国債先物オプション取引は、機関投資家の取引が中心なので、取り扱っている証券会社も限定されます。
個人投資家が気軽に投資できる環境にはないのです。
金利先物の市場価格を原資産にする金利先物オプション取引は、アメリカやヨーロッパでは盛んなのですが、現在の日本では、銀行や国内外の証券会社によって取引されているので、個人投資家の参入は難しいようです。
先物を取引するよりも先物オプションを取引する方がリスクが少なくて魅力的なのですが、個人投資家が投資できる先物取引市場が限られているというのが、今の日本の現状かもしれません。

債券先物

債券というのは、ある企業などが、たくさんの投資家からお金を調達するための有価証券のことを言います。
この企業というのは、株式会社のことです。
そして、債券先物というのは、将来の一定期日に、債券を取引することです。
この場合の取引は、現時点で約定した価格で取引することになっています。
そして、債券先物は、東京証券市場に上場されています。
ただし債券先物には、償還期限があります。
中期国債先物なら５年で、長期国債債券先物なら１０年となっています。
これらは、実際に有価証券として発行されているわけではなく、標準物と呼ばれています。
これは、架空の債券で取引されます。
債券先物には、限月と呼ばれる受渡期日があります。
この限月は、３月、６月、９月、１２月となっていて、２０日が受け渡し日と決まっています。
債券先物取引の受け渡し方法には、二つの決済方法があります。
その一つは、受け渡し方式と言って、現物債券を期日に受け渡す方式です。
もう一つは、差金決済方式で、先物取引の期日までに売り買いという反対の売買をして、その差益分を決済します。
債券先物の値動きが将来の株価の動向を示すので、アナリストや株主達は債券先物の価格にいつも注意を払っています。
債券先物の現状を知るには、債券市場に注目すると良いでしょう。
それぞれの証券会社は、債券先物の価格動向を見ながら、翌週の株価予想をします。
証券会社によって見方は違いますが、債券先物で予測が出来ると言えます。

ダウ先物

ダウという言葉は、ニューヨークの人の名前から付けられました。
ニューヨークダウという言葉は、世界中の人々の中で、おなじみの言葉となっています。
またんニューヨークダウ平均は、株価のテクニカル分析をする上で、とても有効な指数となっています。
もともと先物とは、将来の株価を予測した価格のことです。
そこで、ダウ先物は、ニューヨークダウの将来の株価平均から予測し、算出されたものです。
日経とダウの取引時間が違うので、日本では夜中のニューヨークダウ先物の取引価格を一つの指針にして、次の日の株価を予想するといったテクニカル分析がなされています。
ダウ先物と、日経平均は連動するので、ダウ先物が上がれば、日経平均も上がると考えられています。
そう考えれば、ダウ先物の指数を重視することによって、日経の株の現物取引や、日経平均先物などの価格が次の日どのように動くか、予想することが出来ます。
世界の株価指数が落ち込みを見せた後は、まずダウ先物の指数から、戻りを取り戻してくると言えます。
欧州株価やシカゴ、それに、ニューヨークの株価が下げた後、ダウ先物が戻りを見せてくると、全体的な株の指標に明るい未来が見えてくることが分かります。
言うなれば、ダウ先物が相場を動かすといっても過言ではないでしょう。
日経平均が下がり続けている時は、誰もがいつを起点にして、日経平均が上昇するかということに注目をします。
その情報こそ、ダウ先物と言えるでしょう。