投資の基礎知識

外貨預金 銀行

外貨預金は銀行で行います。
投資信託や株取引と違って、預金と言う名称が顧客に安心感を与えるためか、利用客は増える傾向にあります。
外貨預金の中心となっている通貨はアメリカドル、次いでユーロですが、オーストラリアドル、カナダドルなどを扱っている銀行もあります。
取り扱い通貨の種類は銀行によってそれぞれ違います。
外貨預金をした場合、顧客の利益は金利と為替差益ですが、銀行側の利益は、外貨を預入時、払戻時に発生します。
外貨預金を取引する際には為替レートの影響を受けますが、その際に為替レートを手数料の分だけ上乗せして利益を出しているのです。
外貨預金を取り扱っている銀行はそれぞれ独自の特色や、メリットを打ち出して販売しています。
その中からどうやって自分に最適な銀行を見つけるかが重要です。
金利や手数料にばかり目を取られがちですが、本当に大切なことは自分のライフスタイルをしっかりと把握することです。
例えば近い将来、海外出張や海外旅行、あるいは海外留学などを具体的に計画しているならば、外貨預金は適していると言えるでしょう。
しかし単に円での預金に金利が期待できないから、外貨預金の為替差益で儲けたいという考えはやめた方がいいでしょう。
かかった手数料が多くて、結果的には損をしたと言うこともあり得るのです。
銀行によって手数料が安い、無料などの条件もありますが、手数料が無料でも、ある一定の金額以上の預金をしておかなければ口座管理料が必要になるケースもありますので、詳しく調べて説明を受けて、銀行を選ぶようにしましょう。

外貨預金 金利

外貨預金の金利は、国内預金の金利に比べると一般的に大きくなっています。
この金利は同一のものではなく、外貨預金に選んだ通貨が流通している国の、政治情勢や経済状態によって異なって来ます。
ではどのような経済状態の時に、金利はどのように変動するのかを見ていこうと思います。
たとえば、経済状態が活発で好景気な上に、国としての成長が続くであろうと思われる国の場合が、その代表であると言えるでしょう。
具体的にはインドや中国が上げられます。
この他にもインフレ傾向と呼ばれる状況があります。
これは過熱した景気の影響で、急激に物の値段が跳ね上がることです。
これはどちらかと言うと南米大陸の国家や、オセアニアの国々に多く見られます。
また、不況で経済が低迷して、俗に言う不景気の場合や、国家としての経済が成熟しきっているだけでなく､将来に渡ってもあまり成長が望めない場合です。
イギリスやフランスなどのヨーロッパの先進国に多く見られる傾向です。
外貨預金に選ぶ通貨が使用されている国の経済状況は、金利に大きな影響を及ぼしますので注意するようにしておきましょう。
預ける銀行によっても、外貨預金の金利は変わって来るのですが、これは金利はもちろん、取り扱い手数料も銀行独自の判断で自由に設定できることになっているからです。
さらに大手銀行の方が小さな銀行よりも、高めの金利や低めの手数料の商品を取り扱っています。
最近ではインターネット専用の銀行のように、一般の銀行よりも人件費や施設代などの経費がかからない分を、金利や手数料に大幅に還元している銀行もあります。
銀行の窓口で相談する以外にも、インターネットのサイトなどで金利や手数料を調べておくことが大切です。

外貨預金 比較

外貨預金を現実的な問題として考えた時に、どこの銀行で、どんなタイプの外貨預金を、どこの国の通貨で預金するのかは慎重に検討しなければなりません。
外貨預金と言っても外国の銀行に預金するわけではなく、日本の銀行に外貨を利用して預金をするのです。
外貨預金を取り扱っている銀行は、大手のメガバンクや都市銀行などで、具体的には三菱東京ufj銀行や、みずほ銀行などです。
各銀行によって金利や手数料が少しずつ違っていますので、インターネットのサイトなどで比較してみると各銀行の特色がよく分かります。
平均的な外貨預金の金利は１年で約３％ですが、日本の銀行に円で預けた場合の金利が約0.5％ですから比較をしてみると、外貨預金が如何に金利が大きいか明らかです。
どこの銀行に預けるかは、普通預金なのか定期預金なのか、何年のスパンで預ける予定なのかによって選択銀行が変わってきますので、よく考えなければなりません。
次に比較したいのは、どこの国の通貨で外貨預金をするのかと言う問題です。
まずポイントになるのは全世界の基軸の通貨のアメリカドル、ヨーロッパの通貨であるユーロ、そして元になるわが国の円の３つの通過です。
他にドル圏としてカナダ、オーストラリア、ニュージーランドなどのドルもあります。
基本はアメリカドルとユーロとの比較になるのですが、金融情勢などをよく把握して、リスクの高そうな通貨は避けるようにしましょう。
ただし最近のリーマンショックのような、予測不可能なトラブルにも対応できるようにどちらかを主力にして、多少の分散投資をしておいた方が安全かもしれません。